「動画を使って商品サービスの宣伝をしたいです。どのように行えばいいでしょうか?」
そのようなご質問にお答えします。
本記事の内容
・動画プロモーションとは
・動画プロモーションのメリット
・各媒体の国内ユーザー数と特徴
最近ではプロモーションの1つとして動画を活用する企業が増えています。
「プロモーション」とは、消費者の購買意欲を高める活動で、宣伝や広報を意味します。
インターネットの普及により、紙媒体ではなくホームページやSNSでサービスを知り、ネット上で購入するユーザーが増えています。
広報担当者もWebマーケティングやSNSマーケティングを学び、動画を使った宣伝を行なうようになりました。
そこで本記事では、企業の広報担当者さまに向けて、映像制作を15年行なっている弊社が動画プロモーションについてお話します。
自社サービスの宣伝に動画を活用したい方は、ぜひ最後まで読んでみてください。
創業15年の大阪の映像制作会社、株式会社インディゴの代表。映像業界で20年の経験を誇る。
2006年に単身でオーストラリアに渡り1年弱、現地の映像制作会社の業務に携わり、帰国後に独立しインディゴを創業。
映像に関する、企画、演出、撮影、CG制作など多くの見識があり実績として、クボタ、ダイキン、パナソニック、ハウスウェルネスフーズなど様々な関西大手企業の映像制作を手掛けている。
動画プロモーションとは
動画プロモーションとは、動画を使ったコンテンツによって、商品サービスの広告や宣伝を行なうことです。
文字に比べて動画は印象に残りやすく、1分の動画はWebページ3,600P分の情報量があるといわれます。
さらに視聴者の役に立つ情報や話題となる情報を取り上げれば、SNSで拡散されて、たくさんの人に認知されます。
動画プロモーションの主な目的には、以下の3つがあります。
動画プロモーションの目的①「認知」
動画プロモーションの目的の1つめは「認知」です。
どんなに良い商品サービスを作っても、知ってもらわない限り購入には繋がりません。
各媒体の特徴については後述しますが、自社の商品サービスと相性の良い媒体を見つけて動画を投稿します。
動画プロモーションの目的②「誘致」
動画プロモーションの目的の2つめは「誘致」です。
ただ単に商品を知ってもらうだけでなく、自社とお客様を繋ぐ動画を作ります。
マーケティング用語で「HUB動画」といいますが、動画を見てくれたお客様が自社サイトに何度も来てくれるような動画を作ります。
「どんな会社で販売しているんだろう?」「どんな人が作っているんだろう?」と興味を持ってもらうことが大切です。
動画プロモーションの目的③「問題解決」
動画プロモーションの目的の3つめは「問題解決」です。
その商品を買うことで自分の悩みを解決できると確信したときに、お客様は商品を購入します。
お客様の悩みを解決できる商品であることを、動画を通じてしっかりと伝えましょう。
動画プロモーションのメリット
「5G」「高速回線」という言葉をよく耳にするようになりましたが、現在は動画プロモーションを活用するのに最適な時期と言えるでしょう。
動画は短い時間でたくさんの情報を届けられ、静止画よりも強いインパクトを与えられます。
特に商品の使用方法などは文字で説明するよりも、動画で見せた方が伝わります。
また、チラシやポスターなどの紙媒体は配布地域が限られますが、広告動画をインターネット上に掲載すれば世界中の人に届けることができます。
YouTubeだけでも国内ユーザー6,500万人(世界では20億人)の人が見ており、動画の投稿は無料です。
これまでは多額な広告費がかかっていたところを、無料の媒体を利用してたくさんの人に商品サービスの宣伝ができるようになっています。
各媒体の国内ユーザー数と特徴
動画プロモーションのコツは、ターゲットにしているお客様に合った媒体を選ぶことです。
最近は様々なSNSが流行っていますが、国内ユーザー数や利用者層はSNSによって異なります。
Twitterは国内ユーザー数が4,500万人で、最もユーザー数が多いSNSです。
20~40代が多く利用している傾向があり、テキストメインのSNSです。
テキストメインとはいえ、動画を投稿することもでき、プロモーション効果の非常に高いSNSの1つです。
ブランディングが難しいというデメリットもありますが、ハッシュタグやRT(リツイート)でファン以外への拡散効果が見込めます。
Instagramの国内ユーザー数は3,300万人と、Twitterに次いで2番目にユーザー数が多いSNSです。
Instagramも20~40代が多く利用しており、女性率が高い傾向にあります。
Instagramは画像や動画がメインなので、動画プロモーションに非常に有効です。
Twitterと比べると拡散力が劣りますが、自社ブランドへの好感を得やすく、ファンを獲得しやすい媒体です。
Facebookの国内ユーザー数は2,600万人とやや少なめです。
しかし、Twitterのように1人で複数アカウントを持てないため、実質のユーザー数でいえば他のSNSに引けを取りません。
さらにFacebookは30~50代が多く利用しており、ビジネス活用におすすめです。
動画との相性がそれほど良くないことと、拡散力の低さはありますが、信用を得やすく、濃いファンを獲得しやすいです。
TikTok
TikTokの国内ユーザー数は950万人で、10~20代が多く利用しています。
流行り始めて間もないSNSなので若年層に人気が集まっていますが、最近ではビジネス系のインフルエンサーがTikTokに参入していることから、今後は大人のユーザーが増えることも予測されます。
TikTokはプロモーションやキャンペーンとの相性が良い媒体です。
商品を実際に使用した人のビフォーアフターを数秒の動画にまとめれば、多くの人に拡散されて広告効果が期待できます。
YouTube
動画のプラットフォームとして忘れてはいけないのがYouTubeです。
YouTubeの国内ユーザー数は6,500万人で、Twitterより1.5倍も多くの人が利用しています。
最初から動画を見たいと思っている人が集まっているため、SNSよりも視聴されやすく、滞在時間も長く維持できます。
YouTubeはチャンネル登録者数や再生回数などで評価される傾向がありますが、企業の動画プロモーションであれば数字は気にする必要はありません。
実際にチャンネル登録者数500人規模のチャンネルで数億円の売上を作っている企業もあります。
その企業は「不動産会社」で、YouTubeでマンションを紹介しています。
チャンネル登録者数がわずか500人でも、その中から3,000万円のマンションを買う人が10人いれば3億円の売上になるということです。
まとめ
動画プロモーションは、短い時間でたくさんの情報を伝えられます。
SNSや自社サイトの投稿も無料なので、最も費用対効果の高いプロモーションと言えるでしょう。
動画プロモーションで大切なのは、商品サービスに合った媒体を選ぶことと、商品の魅力が伝わる動画を作ることです。
弊社では企画から動画の撮影・編集までを行なっておりますので、動画プロモーションに興味がある方はぜひご相談ください。