「動画広告を出したいのですが、どのような媒体がおすすめですか？」

そのようなご質問にお答えします。

本記事の内容
・動画広告媒体の種類
・動画広告媒体の選び方

近年ではテレビよりもYouTubeやSNSなどで情報を得る人が増えています。

そのため、企業が打ち出す広告も新聞やチラシなどの紙媒体ではなく、動画であることが求められるようになりました。

しかし、動画広告の種類は多く、どのような媒体を選べばいいか悩んでしまう方も多いと思います。

そこで本記事では、映像業界で15年間動画制作をしている視点から、失敗しない出稿先の選び方を紹介します。

動画を活用して自社商品の宣伝や求人などをお考えの企業様は、ぜひ最後まで読んでみてください。

抑えるべき動画広告の媒体8つ

有名な動画広告媒体は次のとおりです。

• YouTube
• Twitter
• Facebook
• Instagram
• TikTok
• LINE
• ABEMA（旧AbemaTV）
• YDN・GDN

媒体の特徴に合わせて、ご紹介していきます。

媒体①「YouTube」

YouTubeは、世界最大規模の動画配信プラットフォームです。

動画サイトといえば最初に思い浮かぶのが、YouTubeではないでしょうか？

YouTubeは利用者数が多いので幅広いユーザーにリーチでき、結果として広告コストも比較的抑えることができます。

広告審査に時間がかかる場合もありますが、細かなターゲット設定ができるので、動画広告を検討中の方は候補の1つに入れておくと良いでしょう。

媒体②「Twitter」

Twitterはリツイート機能により拡散力が高いのが特徴です。

特にTwitter広告では通常の拡散だけでなく、「2次拡散」という効果が期待できます。

2次拡散とは、広告に対してユーザーがリツイートや返信などのアクションをすることで、さらに他のユーザーにも拡散されることです。

そして、2次拡散は課金が発生しないという特徴もあります。

つまり、広告がたくさんリツイートされるほど、コストを削減できます。

リツイートされるような動画広告を作れれば、少ないコストで大きな拡散に繋がります。

媒体③「Facebook」

Facebookは40～50代のビジネスパーソンが多く利用しているのが特徴です。

中堅層に多くリーチできるので、比較的高単価な商品サービスにも向いています。

ビジネス関連のサービスや、富裕層やハイクラス層が好むような商品との相性もいいでしょう。

若年層にはリーチしにくいというデメリットがありますが、出稿設定の際にターゲティングを細かく設定できるので、40～50代向けに広告を打ちたい方におすすめです。

媒体④「Instagram」

Instagramは若い女性ユーザーに支持されているSNSです。

Twitterと比べると、リツイート機能やシェア機能がないため拡散力こそ低いのですが、Instagramの投稿を見てからのエンゲージメント率（ユーザーの投稿に対する反応率）は85％と非常に高いです。

Instagramは女性にリーチしやすいので、扱っている商品サービスとターゲットが合っていれば、拡散力の低さはカバーできるでしょう。

媒体⑤「TikTok」

TikTokは、今、最も注目されている動画配信プラットフォームです。

ダウンロード数は全世界で20億以上、国内でも1000万人以上のアクティブユーサーがいます。

TikTokのメインユーザーは、10～20代の若い女性ですので、配信の内容としては若者向けのファッションアイテムや化粧品などと相性が良いでしょう。

TikTokはエンゲージメント率も高く、10代の利用者数のうち70%が「一日あたり6回」TikTokを開くというデータもあることから、効率よくアプローチできます。

媒体⑥「LINE」

LINEは、日常的に使っている人も多いのではないでしょうか。

総務省の「令和元年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、ソーシャルメディア系サービス／アプリの利用率において「LINE」が最も高く86.9％という数字も出ています。（ちなみに、2位は「Twitter」の38.7％です）

LINEは連絡ツールとして使われることが多いですが、LINEマンガ・LINEブログ・LINEニュースなど、様々なコンテンツと連携しています。

各コンテンツに広告を出稿できるので、広告が見られやすいという特徴があります。

LINEのユーザー数は年々増えているので、LINEに広告を出稿する企業は今後さらに増えていくでしょう。

媒体⑦「ABEMA（旧AbemaTV）」

ABEMAは、サイバーエージェントが運営するライブストリーミング形式インターネットテレビサービスで、18～35歳の若年層がユーザーの半数以上を占めています。

同社の15秒の動画広告の平均視聴完了率は88％、30秒の尺では85％と、非常に高い水準で見られています。

ABEMAで動画広告を出稿するには独自の審査基準をクリアする必要がありますが、広告が最後まで視聴されやすいというメリットがあります。

媒体⑧「YDN・GDN」

「YDN」とはYahoo!ディスプレイ広告、「GDN」とはGoogleディスプレイ広告のことを指します。

どちらも検索結果に表示される動画広告の種類で、それぞれYahoo!JAPANやGoogleが運営しており、配信先が異なります。

YDNの配信先は、ヤフオク・Yahoo!ニュース・GYAO・クックパッド・ABEMA、GDNの配信先は、YouTube・mixi・食べログなどです。

どちらも多くのユーザーにリーチできますが、より動画広告の効果を得るために、適切な配信先を選ぶと良いでしょう。

動画制作会社から見た「広告媒体の選び方」

結論を言いますと、動画広告の媒体を選びは「利用しているユーザー層」を考えることが最も大切です。

なぜなら、10～20代が多く利用しているTikTok、30代が多く視聴しているABEMA、40～50代が多いFacebook、女性ユーザーが多いInstagramなど媒体によってユーザーの属性は様々です。

たとえば、TikTiokでファミリー向けの動画広告を配信しても効果は薄そうですし、Instagramでムキムキのボディビルダーが登場するようなジムの広告を出してもスキップされるのは想像に難しくありません。

つまり、動画広告は、目的やターゲットを明確にすることがとても大切なのです。

動画制作は企画書ありき

動画制作会社では、動画制作に入る前に必ずヒアリングをして、企画書を作成します。

動画広告が目的であれば、どの媒体が向いているかも、併せて提案してくれる場合も多いです。

自社で動画制作を行なっている企業様は、適切な媒体を選べずに予算を無駄にしてしまうケースも少なくありません。

動画広告の効果を最大限に活かすためにも、各媒体の特徴を知り、適切な媒体を選びましょう。

また、動画広告の制作のポイントについて、こちらの記事で詳しくご紹介しています。　　

まとめ

本記事では、動画広告の媒体の種類と特徴についてお伝えしました。

動画広告を有効に活用するには、各媒体の特徴を知り、ターゲティングをしっかりと行なうことが大切です。

限られた予算の中でいかに成果を出せるかは、動画制作前のリサーチや企画で決まると言っても過言ではありません。

弊社では企画から撮影・編集まで行ないながら、制作した動画の活用方法もご提案しております。

もし広告効果の高い動画を制作したいという企業様は、お気軽にご相談ください。